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TT128 日本;売上を上げる為に全社員で実施していますか?
【2007年03月02日(金)】

 売上を上げる為に全社員で実施していますか?
 
 嘆くだけでは解決しません。
支配人が諦めたら社員は気力を無くします。
先ず、朝の元気な挨拶から始ります。支配人が張り切っていると社員もうきうきして来ます。皆で頑張って、ひとつひとつ問題を解決すれば先に明るさが見えて来ます。

 必ずできると信じることから総てが始ります。
今何が問題なのか? 先ずそれを皆で書き出します。 全員参加で問題点を洗い出します。
それに対して、皆から意見を求めます。意見が出ないときは指名して意見を促進します。

 現場を知る社員は核心を突いた意見を言います。日頃感じているからです。
発言する場がないから、発言していないだけなのです。現場に答えがあります。
打合せの時支配人は、意見が出易い様に誘導の言葉を添えてあげます。

 全員で、問題解決しないと、自分達の職場ゴルフ場そのものが成立って行かないことを、脅かすのではなく話して聞かせ、皆で努力して問題解決することを共有することです。支配人が可能性を示して協力を要請します。

 仕事には学歴は関係有りません。営業担当者だけが集客できるわけでも有りません。ゴルフ場に来ていただくのは誰にでもできますし、来ていただいたお客さんに気持ち良く楽しんで頂くのは、皆の力でできる事です。“いらっしゃいませ”のアットホームな雰囲気は皆でやらないと出来ません。

 なんかこのゴルフ場は雰囲気がいいなと感じるのは、社員一丸となってこころから本当にありがとうございますという態度から出ます。お客さんがゴルフ場に滞在しているあらゆる場面でそれを感じる事が出来ます。

 必ず又来ようと思います。一生懸命で感じが良いとお客様はその日が楽しいのです。
そして、そのゴルフ場のファンになります。最大の営業は今日来場されているゴルファーを満足させることでリピーターになって頂く事です。その道理を共有できるようにする事がリーダーたる支配人の仕事です。
次号は英国の異文化体験を記述します。
ゴルフ場企画人:瀧澤 十三三)

TT127 日本;レストランを自社営業に切替えていますか?
【2007年03月01日(木)】

 レストランを自社営業に切替えていますか?

 ゴルフ人口が減少し、ゴルフの回数も減り、利用料金も減少しつつある現在、あらためてゴルフ場は立地産業であることを思い知らされてしまいます。 立地が良くてコース管理が良くゴルファーの動向を真剣に考えているゴルフ場は集客の心配はいりません。

 いつも予約満員だからと言って料金を上げるとお客が減ります。昔の様には行きません。何故ならば、そのゴルフ場より20分遠いゴルフ場が2000円安い料金でプレーできるのであれば、1000円の値上げが3000円の差に成ります。

 3000円の差をゴルファーが如何判断するか、コースの魅力が同じ程度あれば安い方を選びます。池に波紋が広がる様に波紋の輪が常に少し隣のゴルフ場と連動しています。遠方のゴルフ場が過当競争の中で採算を割ってまで日銭稼ぎをしなければ成らない状況に追込まれておりますから、バブル時代の様には行きません。

 要は需給関係が完全に崩れてしまい、過当競争中ですから輪の中心にあり交通至便な場所であっても油断できず我が世の春とは参りません。

 そんな中にあって、レストランをバブル時代のシステムにしていては競争に勝てません!
当時のように1ゴルフ場で2億〜3億円の利益が出ていた当時は、餅屋は餅屋でグルメのプロに委託する方が時代に合っておりました。

 しかし今は、1事業所で2つの会社が利益出せる状況にありません。売上が減少し続ける時代です。二つの会社は就業規則も、会社の採用形態も違いますから、相互協力が出来ません。そのことが競争に勝てない要因になります。

 更に、過当競争の中にあって、ゴルファーに便利で解かり易い食事付パック料金制が一般的になって参りました。ドリンク付きのパックも有ります。営業の為に幹事の方にビールの一杯もサービスが必要に成りますが、レストランを委託していると、それも簡単には行きません。

 レストランの方は、来場客に飲食をサービスする役割ですから、集客の業務は有りません。放っておいても集客ができた時代はそれでよかったが、今は違います。現在レストランは収益部門にしなければ成らないのです。委託を受けているレストランの方も客数が減り、客単価が減り続け逆に採算があわなくなって来ているのに、ゴルフ場側からもう少し安くならないかと要求され困っているのが実情ではないでしょうか?

 先ず、競争に勝つために遠方のゴルフ場は、レストラン運営を自社で行う決断をして、その準備に入らなければならない時代になりました。問題意識があれば、それを如何するか?それが経営者の仕事です。 解決しようとする意思があり考え続ければ必ず答えが見つかります。
ゴルフ場企画人:瀧澤 十三三)

TT104 日本;日本のゴルフ場将来の展望
【2007年01月06日(土)】

 日本のゴルフ場将来の展望 

 新年を迎えて、日本のゴルフ場の10年後を考えて見たいと思います。
「2007年問題」と言われる団塊世代が定年退職し退職金を持ってどっとリタイヤ社会を構成する年です。そして続いて2年間計3年700万人を超える金持ち、時間持ち、元気シニアがリタイヤ社会入りします。ゴルフオンリー層だった金持ちが自由時間を持つと、ゴルフをする人が多くなります。

 日本の人口1億2770万人の内1000万人がゴルファーと言われており、年間延べプレーヤーは9000万人ですから、平均9回ゴルフを楽しんでいることに成ります。ゴルファー世代を15〜75才のとすると、1000/60=16.7万人ですが団塊世代は人口も多く、ゴルフオンリー層であることから、平均年代の2.5倍と推定125万人と算出。

 団塊世代125万人の人達がゴルファーとすると、その中の20%のゴルファー25万人が自由になる時間を持ち且つゴルフライフを楽しめるシニア、平均して従来にプラス年間10回上乗せでプレーすると延べ年間250万人の増加と成ります。

 これは中距離のゴルフ場にとって大きな福音と成ります。大都市に近いゴルフ場は、昨年度(平成18年)11〜12月は平日でも満杯のゴルフ場が有りましたから、250万人のゴルファーの増加は、つぎの中距離のゴルフ場に恩恵を齎します。

 但し、TT65で述べました様に日本全国の平日受け入れキャパシティから言いますと、焼け石に水の感じがあります。
リタイヤ組みですから250万人全部平日プレーに廻るとしても、全日本ゴルフ場の平日の収容数は1億2250万人と計算されますから平均すると2.04%の増加に留まります。交通至便な場所は既に満杯になって来ておりますから、次の中距離又は特色あるゴルフ場に流れて参ります。しかし平均して2%のみの増加ですから、何の手立てもしないゴルフ場は恩恵が受けられないのです。

 250万人にアピールする企画をしなければなりません。アイデアと知恵による企画力が必要となります。団塊世代のゴルファーがゴルフをされている今から10年間がゴルフ場経営者に残されたもっとも大切な、生き残りを掛けた期間に成ります。

 10年後を考えると、極めて厳しい状況が予測されます。
だが本当の10年先の予測は?誰にも解からないのです!10年先は考え過ぎ? ですが、しかし人口動態予測は10年そのまま移行します。今60歳の人は間違いなしに70歳になるのです。これは確かな事実です。

 この10年間の時間を活かして、対策することでゴルフ業界に変化を起こすことが可能ですが、個々のゴルフ場が過当競争に突入しており、経営主体が各ゴルフ場のオーナーに有りますから、建前と本音があり業界全体の活動の成果は期待できないのです。

 第一次石油ショックの時の学習効果もなく、バブルに突入しバブル後大変な目に合っています。業界全体で取組む事無く、各自が勝手に過当競争をしております。

 今のままならばまたもや学習効果は無く10年間お茶を濁しそのままに過ぎてしまう可能性が高くなります。そして団塊世代が70才過ぎるころには打つ手が有りません。ゴルフオンリー世代のゴルファーが少なくなってくると、対策を講じなかったゴルフ場はいよいよ立ち行かなくなります。

 新年を迎え、団塊世代が味方してくれるこの10年間に、どんなアイデアで、どの様な対策するか? 何とか成ると悠長に構えていては何ともなりません。 真剣に考える元年にしたいものです。極めて大切な期間です。
次号は英国のゴルフ場建設に関して記述します。
(ゴルフ場企画人 瀧澤 十三三)

TT103 日本;若者のゴルフ人口増加策を!
【2007年01月05日(金)】

  若者のゴルフ人口増加策を!

 ゴルフ場数が多くて需給関係が極端に悪いゴルフ場固有の構造となってきているが、在庫調整が出来ない、逆手にとって安い料金でも採算が合うビジネスモデルに出来ないのでしょうか?

 平日3000円を切る料金が大手ゴルフ場から出現してきています。これは現在格差社会の中で所得が伸びていない層に焦点を合わせ、従来のゴルフ場モデルでは集客できない層のゴルファーを集客しようとする提案と思われます。ゴルフはしたいが小遣いが足りない人達にゴルフの楽しさを提供するゴルフ場として、その価値は有ります。

 何故ならば、従来日本のゴルフ場総てが高級志向を目指してやって参りましたが、そうではなくゴルフをしたいが小遣いが不足な人にもゴルフプレーのチャンスを与えられるとゴルファーの裾野が広がります。出来るだけ多くの人達をゴルフに誘う施策をしないとゴルフ人口は減少の一途を辿ります。

 但し、採算が合わない状態で低料金を提供しても当然長続きはしません。3000円切っても利益が出せなければ意味が有りません。その点100場以上を経営する大手は、高、中、低料金の設定が可能です。100場の中の2〜3場はトントンでも良いからゴルフ初心者、出きるだけ安い料金で楽しみたいゴルファーを集客する役割を持たせることが可能です。

 他場が出来ない料金を設定出来る事が特色になり、稼働率が高まると、損を覚悟の思い切った料金設定が利益を生み出すことになります。と言って他場が単に真似たら一時的には集客できますがコース管理その他が満足させられず間もなく集客できなくなってしまいます。

 更に問題なのは、現在の延べプレーヤー9000万人ゴルファーの多くが50才代以上であり、団塊世代とその前後のゴルファーが業界を支えております。40代以下、特に20代は激減していてゴルフ人口構造が急激に高齢化している事を考えますと、10〜15年の長期的展望に立った対策をしたゴルフ場が勝ち残る事と成ります。

 解決方法は、並行連載している英国のゴルフ場のシステムを参考にして若者でも運動と対話できる社交場としてのゴルフ場を、低料金で出来るビジネスモデルを創出して、若者をゴルフ場に呼び込む対策をしなければ、ゴルフ場が衰退してしまいます。その先取りが大手の戦略ではないかと推測しております。

 ゴルフをする人が減り続けたら、練習場は勿論、プロショップも、ゴルフ用品メーカーもゴルフ産業そのものが衰退していくことに他なりません。

 更に言えば、貴重な国土を莫大な資金を投入して建設したゴルフ場が、採算が合わないからと言って閉鎖に追込んでしまいますと、下流域の住民に災害をもたらす危険な施設になる場合があります。

 利益は出なくても一定の雇用があり、納税し維持管理できて、そこに集う人達が喜んで貰えるならば閉鎖に成るよりははるかに良い事に成ります。利益目的ではなく、NPO法人を設立し防災を未然に防ぐための維持とゴルファー予備軍を育成する為の予備的ゴルフ場と他の事業と融合した業態のビジネスモデルを展開することも必要ではないでしょうか?

 NPO法人で、まだまだ元気で労働意欲のあるシニアが多くおりますから月の半分位留守にしてボランティアワーク(年金の減少分を補う意味での月3〜5万円程度の謝礼を出し、一日5時間ボランティアしたらゴルフを1ラウンド無料でできる様に取決める)の活動を基本として低料金でできる実践ゴルフ場等の方法は考えられます。

 ゴルフ好きのシニアの人達も好きなゴルフができることに加えていい汗流して、健康を維持できます。広大な面積を管理するには人手が必要です。
ゴルフ場企画人:瀧澤 十三三)

TT102 日本;初夢の実現?
【2007年01月04日(木)】

  初夢の実現?

 2007年1月4日 ブログ書き始めです。
皆さん明けましておめでとうございます。本年も宜しくお願い致します。
昨年の12月6日TT90〜12月20日TT97まで記述しましたゴルフ場のサブネーミングとしての『ゴルフ神社』のことで初夢を見ました。

 ゴルフ場建設そして経営に30余年関わり人生の大半を費やして来た者としてゴルフ場は将来どうなっていくのか? 心配していることから私の潜在意識が働いているのでしょう。

 “交通至便で歴史と特色があり会員の絶対の信頼を培っているゴルフ場でなければ単独で生残っていくのは難しい” 何故ならば需給バランスが極端に悪く過当競争で利用料金が低い方に合わさって行くからです。一見ゴルフャーに良い様に思えますが赤字会社は正常なゴルフ場を提供できなくなってしまいます。

 昨年暮に、白菜やキャベツピーマンが生産過剰で、例年の価格の半値、否ダンボール代にもならないから、廃棄処分にしたことはテレビニュースでご存知の通りです。そのようにして需給バランスをとることによって、適正な価格が維持されるのです。ゴルフ場の平日の需給関係はキャベツ以上ですが、廃棄処分等の処置が出来ないのです。

 日頃、危機感をもっているからなのでしょう初夢の中で、『ゴルフ神社』ブランドの全国ネットを構築すればそのグループは特色ある企画が出来て皆に知られるゴルフ場になり安定的な集客ができてゴルフ業界に貢献する事が可能に成るという夢です。

それぞれが自主経営しながら生残れる方法です。

1、北海道から沖縄までの日常ゴルフの競合しないエリアに、サブ商標として『ゴルフ神社』を名乗るゴルフ場を各道州に10場程度と締結する。
2、同様北海道から沖縄までの20〜30万都市、区部に一箇所のサブ商標として『ゴルフ神社』を名乗るゴルフ練習場70場と締結する。
3、同じく北海道から沖縄までの、10万都市以上に一箇所のサブ商標として『ゴルフ神社』を名乗るプロショップ200店と締結する。
  


 2〜3年かけて締結が完成したら、それぞれのゴルフ場練習場、プロショップの名称はそのままにサブ商標『ゴルフ神社』ブランドを仲介として全国にゴルフ神社協力機構を組織できれば確実に生残れ、独立性を維持しながら良き情報等を共有し相互協力することで50〜100場経営する大手に対しても特色を出すことができて対抗できる。

 勿論それぞれのゴルフ場が独立経営ですから独自に自分の経営に関して真剣に取組みゴルファーに喜んで頂く努力が基本である事を忘れてはならない。『ゴルフ神社』を冠すれば勝手に利益が出る訳では有りません。

 全国組織を持ちながら夫々が独立経営ですから、各地域で独自性を出し小回りが効いた経営が可能であり、地域のゴルファーに対して、よき事は即対応できる機動性を持つことができて、大手のゴルフ場に劣らないゴルフ場となれます。

何度も言いますが、商品はコース管理整備である事に目標を掲げ努力し、企画面においても創意工夫を重ねゴルファーの心を掴み続けなければなりません。
ゴルフ場企画人:瀧澤 十三三)
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